企業における効果的なバックアップの3-2-1ルールとは

はじめに

今や私たちの暮らしに、パソコンやスマートフォンなどのデジタルデバイスは無くてはならない存在となりました。
それはビジネスにおいても同様で、日々多くの企業がこれらのデバイスを活用して業務を行っていることでしょう。 しかし、デジタルデバイスに保存されたデータは、システム障害や自然災害、ランサムウェアを使ったサイバー攻撃など、不測の事態によって失われる可能性があります。こうした予期せぬトラブルによるデータ損失に備えて、企業は万全のバックアップ体制を整えておくことが必要不可欠です。

本記事では、バックアップの「3-2-1ルール」に焦点を当て、このルールが企業にもたらす効果などについて解説していきます。

バックアップの「3-2-1ルール」とは？

3-2-1ルールは、データをバックアップする際に推奨されている方法で、具体的には以下の3つの要素で構成されています。

①3つのコピーを作成

バックアップ先を2つ用意し、元となるオリジナルのデータを含めて、合計3つのコピーを作成します。これにより、1つが壊れてしまったとしても、他のコピーから復旧することができます。

②2つの異なるメディアに保存

バックアップは異なるタイプのメディアに保存します。例えば、バックアップ先の一つにNASや外付けHDDを利用したならば、もう一方はクラウドストレージに保存するなど、物理的に異なる記録メディアにバックアップを取得します。これにより、突然メディアが故障してもデータを保持することができます。

③1つをオフサイトに保存

バックアップの1つは、クラウドストレージなどを活用してオフサイト（離れた場所）に保存します。 これにより、自然災害などで社内にある元データやバックアップ先の機器が使えなくなってしまったとしても、オフサイトにあるデータは保護されます。

このように3-2-1ルールは、多角的にバックアップを取得してリスクの分散をすることで、データ消失の可能性を最小限に抑えた方法であるといえます。

3-2-1ルールが企業にもたらす効果

企業内では、顧客情報や業務データをはじめとした様々な情報が日々蓄積されていきます。もしもこれらの大切なデータが消えてしまうと、業務の停止を余儀なくされ、顧客からの信頼も損なう恐れがあります。その結果、企業の収益にも重大な影響を及ぼす可能性も考えられます。 企業が3-2-1ルールを導入することで、こうしたリスクが軽減され、事業の継続性を高める効果（BCP対策）が期待できます。

3-2-1ルール導入における注意点

バックアップの手法として推奨されている3-2-1ルールですが、実施にあたっていくつか注意すべき点があります。

コストの問題

3-2-1ルールでは、複数のバックアップメディア（外付けHDDやNAS、テープ、クラウドストレージなど）を用意する必要があり、バックアップするデータ量が多いほどコストが高くなる可能性があります。 なるべくコストを抑えるには、バックアップするデータを選別し、予算に応じたメディアの選定が求められます。

管理負担の問題

複数のバックアップ先に定期的にバックアップを取得する必要があるため、運用が煩雑になり社内IT担当者の負担が増す恐れがあります。 負担軽減のためにも、バックアップが一元管理できるようなツールを導入し、スケジュールを設定してバックアップが自動で行われるようにしておくことが重要です。

セキュリティの問題

バックアップ先がネットワーク接続されていると、万が一ランサムウェアの被害にあった場合に、バックアップのデータも暗号化されてしまう危険性があります。 そのため、バックアップ後はデータをオフラインで保管するなどの対策が必要です。

まとめ

企業にとってデータは非常に貴重な財産です。 その大切なデータを失わないよう、必要に応じて重要なデータは3-2-1ルールでバックアップし、適切に保護してあげるようにしましょう。

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